大多数の小学校の教員は学級担任制で仕事がしたい。
しかし、これからの小学校は組織やチームの力を活かして臨まないと立ち行かなくなります。
小学校においても教科担任制を実現したいです。
価値観が多様な保護者、特別な配慮を要する子どもへの対応力を高めていきたいです。
授業の質の向上
１人の教員が担当する教科数が減れば、教材研究が重点化できます。
１つの授業を複数回実施できるので、時間配分や教材提示方法を改善できます。
授業改善の繰り返しで授業の質の向上が望めます。
子どもたちの理解度や定着度の向上にもつながります。
小・中学校の円滑な接続
「中１の壁」の１つが中学校から始まる教科担任制です。
子どもたちが安心して中高の学校生活に適応できるように、教科担任制の授業に慣れることは意味があります。
近隣の中学校教員が高学年の授業に乗り入れて、教科担任制を実施している地区もあります。
小中の教員の授業研修の取組も期待できます。
多面的な児童・生徒理解
１つの学級に複数の教員が関われます。
多面的な指導や支援ができるようになります。
これが教科担任制の最大の利点かもしれません。
３学級で教科担任制を実施するなら、学年の３人の担任プラス専科教員で複数の教員が全学級の子どもに関われます。
授業以外の生活指導や教育相談などにもチームで当たれるので、子どもや保護者の安心にもつながります。
教科担任制＝チーム担任制です。
個人面談や教育相談などで、保護者が相談したい教員を希望することも可能です。
無理のない交換授業からの導入
１組の教員が社会、２組の教員が理科、３組の教員が体育などと、週の授業数がおよそ同じ教科から導入することが現実的です。
国語など週時数が多い教科では、「言語単元」や「話す聞く単元」などを週３時間の教科のようにして、担任以外の教員に担当してもらうこともできます。
図工、音楽、英語などを専科教員が受け持っているなら、時間割編成を工夫して、学年の担任の空き時間を揃えて、学年会を位置付けることもできます。
まとめ
若手の初任教員にとっては、一番の不安は毎日の授業です。
教材研究をする教科を減らし、特定の教科を重点的に指導する体制は、授業研修としても有効です。
いじめ、不登校、保護者対応など、予測不能な諸々の課題に対して、これからの学校はチームで対応していくことが求められます。
それが、働き方改革のみならず一人一人の教員を守ることにもつながります。
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