学校現場には年度末反省なる大きな手続きがあります。
次年度の教育課程を編成するために、今年度の教育活動や組織運営の方法を全部見直して、改善点を洗い出すプロセスです。
11月頃から１月頃まで、かなり膨大な時間とエネルギーがそこには費やされます。
私が校長を務めた学校では、この年度末反省をスパッと止めました。
何の支障もありませんでした。
割愛した時間を他に活用できたので、教員からもとても感謝されました。
そもそも新年度計画とかぶっている
「年度末反省」は「P（計画）D（実行）C（反省）A（改善）」の「C」に当たるプロセスだから大切です。
しかし、学校では「年度末反省」をした後、１月～３月に「新年度計画」なる「次年度の方針決め」のプロセスがあります。
「年度末反省」と「新年度計画」は、似たような議論をかぶって行っているようなものです。
年末、年度末の忙しい時期に何で毎年「かぶった議論」を繰り返すのでしょうか。
共有ホルダーを活用する
今どの学校にも共有ホルダーのシステムがあります。
そこに「教務部」「生活指導部」「運動会」などのホルダーを作って、あらゆる教育活動の実施案やレジメが格納されています。
例えば運動会の取組の直後に、反省点や具体的な改善方法を皆から募ります。
運動会委員会は、それらを検討して「次年度はこうしたい」という方針を明示して、それも「運動会」のホルダーに格納しておきます。
実施案に赤い字で加筆しておくとよいです。
各分掌組織がそのように運営していれば、年末にいきなり「新年度計画」に突入できます。
いきなり新年度計画を
１月に各分掌組織は、共有ホルダーに格納されたものを見直し、改めて「次年度はここをこうする」という方針を明確にします。
大事なことは、「校長の次年度の経営方針」とも照らし合わせることです。
そのすり合わせは、各分掌主任の役割です。
中核教員で構成する企画委員会のような場で検討することもあります。
そうしたプロセスを経て、新年度計画を進めます。
２～３月は、次年度の教育課程を教育委員会に提出する時期とも合致するので効率的です。
新年度が始まってからの変更もあり
新年度になると教職員の入れ替わりがあります。
新しい学年・学級の様子も、ふたを開けてみないと分かりません。
新年度計画で決まった方法でも、変更することもあり得ます。
これからの学校には、そうした柔軟性も必要です。
まとめ
年度末反省をやっている学校は、「アンケートの記入」「アンケートの集約」「分掌部会での話し合い」「職員会議での提案と議論」等に時間を費やしています。
アンケートを記入したり会議に参加したりして、一人当たり5時間以上は費やしてると思います。
年末・年度末の多忙な時期に、その時間を他のことに活用できたら、大きな働き方改革になります。
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