各教科の内容がそもそも多すぎないか？
学校の働き方改革の本丸はそこです。
学習指導要領が示す各教科の内容を減らさないとどうにもなりません。
現場の小学校教員が各教科の内容量をどのように感じているかを調べたアンケート調査があります。
その結果がとても興味深いので紹介します。
外国語、国語、総合的な学習は「多い」
NPO法人「School Voice Project」が小学校教員にウェブアンケートを行いました。
「現行指導要領の内容量をどう感じているか」と尋ねました。
「多い」と答えた割合は以下でした。
外国語（60％）
国語（57％）
総合的な学習（57％）
半数以上の教員が上記３つの教科・領域を多いと回答しています。
さらに自由記述で詳しく内容を尋ねたところ以下のような記述がありました。
・国語では毛筆が不要では。
・外国語活動のレベルが高すぎる。文法や単語の学習は中学校からでよい。
・総合的な学習は道徳と特別活動を合わせて柔軟に運用できないか。
特別活動は「ちょうどよい」
特別活動については「ちょうどよい」が51％。
「多い」と「やや多い」の合計38％を大きく上回っています。
この結果は興味深いです。
学校では各教科の授業以外にも、学校行事や児童・生徒会活動など教員にとって負担になる領域があります。
しかし、現場の教員の半数以上が特別活動の内容量を「ちょうどよい」と回答しています。
まとめ
各教科や領域の指導すべき内容は、学習指導要領に示されています。
年間の授業時数は、学校教育法施行規則で規定されています。
その内容と時数を踏まえて、教科書が作られています。
各学校や教員は、指導内容や方法を柔軟に採用することができますが、定められた「内容」と「時数」はマストなのです。
働く負担もその影響を受けているのです。
文科省や学習指導要領の審議に関わる方々には、現場最前線の教員の肌感も十分に大切にして制度設計をしていただきたいです。
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