【校長必見】学校の教育課程を大きく変える際の留意点4つ

学校運営

「運動会を午前中半日の実施にする」「夏季水泳教室を止める」「通知表を年1回発行にする」などは、保護者が戸惑う大きな変更です。
学校の教育課程の編成権限は学校にあります。
しかし、説明や手続きを適切に丁寧に行わないと、信頼関係が崩れます。
私の経験からの留意点を示します。

主旨や理由を3つ以上立てる

行事運営等の方法を大きく変更するにはそれなりの理由があります。
1つか2つの理由では弱いです。
3つ以上の大義が必要です。
「教育的効果」「健康安全」「子どもの負担」など、できれば違った側面からの明確な理由を示します。
その順番も重要です。
重要な理由の順で示します。
1番目の理由しか保護者の頭に残らないことも多いです。
「教員の働き方改革」という理由があったとしても、保護者には強調しない方がいいです。

半年から1年のスパンで見通す

学校にとっては新年度4月が大きな節目です。
しかし、新年度から変えたいことを前年度末に説明するのでは、あまりにも唐突すぎます。
少なくとも半年から1年間ぐらい時間をかけて説明すべきです。
その間に教職員の共通理解も図ります。
関係各所の理解を得ます。
ご反論やご意見への丁寧な説明もしていきます。

複線型の周知方法を

保護者への通知文1つで説明を済ませてはいけません。
PTA役員会、地域との懇談会、コミュニティスクール委員会など、説明を試みてある程度のご理解を得られる場所を最大限活用します。
ちゃんとした大義があって丁寧な説明がされたら、基本的には大きな反対は出ないはずです。
そういった複線型の周知の手続きを丁寧に経ていれば、いち保護者が強く反論できません。

改善後の成果も示す

実際に説明をして変更できたとします。
大事なのは事後の対応です。
その方法に変えて「どのような成果があったのか」「どのような子どもたちの姿が認められたのか」を、学校便り等で紹介することを忘れてはいけません。
その中で「保護者の皆様のご理解とご協力に感謝いたします」と述べると一層効果的です。

まとめ

総括するなら「時間をかけた丁寧な説明」となります。
賛否を尋ねるような保護者アンケートはおすすめしません。
なぜなら、学校の教育課程の編成権は学校にあるからです。
一部の保護者に反対意見があっても、ご理解を得るように努力する方向で進めるべきです。

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